大好きな人との結婚が決まった喜びの反面、「いったいいくら用意すればいいの？」と不安になる方は多いはずです。挙式・披露宴の費用はもちろん、指輪・新婚旅行・新生活準備まで含めると、その総額は想像以上になることも珍しくありません。
この記事では、FPの視点から、結婚資金の平均相場・内訳・賢い貯め方を、リアルな数字と根拠データをもとに徹底解説します。「なんとなく不安」を「具体的な計画」に変えていきましょう。
結婚資金の総額はどれくらい？平均相場と主な内訳
リクルートブライダル総研が毎年実施する「ゼクシィ結婚トレンド調査2023」によると、挙式・披露宴・ウエディングパーティーにかかる費用の全国平均は約327万円（首都圏は約352万円）です。これに指輪・新婚旅行・新生活準備を加えると、総額は400万〜500万円規模に達するケースも珍しくありません。
以下の表に主な項目と費用の目安をまとめました。
| 項目 | 平均費用の目安 | 備考 |
|---|---|---|
| 挙式・披露宴 | 約327万円 | 首都圏は約352万円（ゼクシィ2023） |
| 婚約指輪＋結婚指輪 | 約40〜60万円 | グレード・ブランドにより幅あり |
| 新婚旅行（お土産含む） | 約30〜70万円 | 国内か海外かで大きく変動 |
| 新生活準備（家具・家電・引越し） | 約40〜70万円 | 持ち家ありか賃貸引越しかで差 |
| 合計（目安） | 約430〜530万円 | ご祝儀・親援助を含めない総額 |
ここで重要なのが、「すべてを自己負担するわけではない」という点です。ゼクシィ同調査によると、挙式・披露宴のご祝儀の平均総額は約173万円。さらに両家の親・親族からの援助を受けるカップルも多く、平均援助額はおおよそ100万〜150万円とされています（援助なしのカップルも相当数存在します）。
ご祝儀・親援助を差し引いた「実質的な自己負担額」
総費用からご祝儀と親援助を差し引いた「実質の自己負担額」は、一般的に100万円〜150万円前後に収まるケースが多いです。ただし招待人数・式のグレード・海外旅行の有無によって大きく変動します。まずは自分たちの優先順位と招待人数をざっくり決めてから、概算シミュレーションに進みましょう。
無理なく貯める！二人で実践したい結婚資金の貯め方
目標金額が見えてきたら、次は「どうやって貯めるか」です。FPとしてこれまで数多くのカップルの家計相談に乗ってきた経験から言えるのは、「自動化」と「可視化」が貯金成功の絶対条件だということ。
先取り貯金が最も再現性が高い理由
給与振込後すぐ、自動で「結婚専用口座」へ振替設定するだけで、使いすぎを防ぎながら着実に積み立てられます。目安は月々の手取りの15〜20%。二人合わせて月6万円を積み立てれば、2年間で144万円の準備が可能です。「残ったら貯金」ではなく「先に貯金してから生活する」発想の転換が鍵です。
固定費の見直しで「削る」より「仕組みで回す」
なかでも即効性が高いのが、スマホをオンライン専用プランへ乗り換える方法です。 月5,000〜1万円の節約になるケースも多く、二人で揃えれば年間10万円以上の差になることも。 「オンライン専用プランって何？どうやって変えるの？」という方は、以下をご参照ください。
現在の端末がSIMフリーかをキャリアアプリで確認。2021年10月以降に購入した端末は原則SIMフリー義務化済みのため、多くの場合手続き不要です。
今のキャリアのアプリまたは公式サイトから「MNP転出」を申請。無料で取得でき、手続きは5分程度です。
運転免許証などの本人確認書類をスマホで撮影してアップロード。クレジットカードがあれば当日中に手続きが完了します。
物理SIMは郵送で届き次第差し替え。eSIM対応端末であれば即日開通も可能です。
二人で乗り換えれば年間で約10〜17万円の節約になる計算です。この浮いた金額をそのまま結婚資金口座に自動振替するだけで、貯金スピードが格段に上がります。
浮いた固定費は、そのまま結婚資金口座への自動振替額に上乗せするのが鉄則です。 一度の手間で毎月継続的に効果が出る、最もコスパの高い節約術といえます。
貯金以外でも準備できる！賢い結婚資金の作り方
「貯金だけでは間に合わない」という方には、以下の方法で資金を上乗せすることも検討してみましょう。
① 不用品の売却 引越しを機に、使わなくなった家具・ブランド品・家電をフリマアプリで現金化。まとまった量があれば数万〜十数万円になることも。新生活に合わないものは思い切って手放しましょう。
💰 【FP推奨】住み替え・新生活の「準備資金」を賢く作る
新生活には引越し費用や家具・家電の買い替えなど、何かと出費が重なるもの。
手元の不用品を「資産」に変えて、無理のない軍資金作りを始めましょう。
ブックオフ（宅配買取）
知名度No.1の安心感。大量の蔵書や趣味の品を一気に片付けたい時に最適です。PC・スマホから集荷依頼するだけで完了します。
ネットオフ（宅配買取）
本以外に、型落ちの家電やブランド品もまとめて現金化。梱包キットも無料でもらえるので、忙しい住み替え前後でも手間いらずです。
※この記事はアフィリエイト広告（PR）を含んでいます。
② ポイ活・自己アフィリエイト クレジットカード新規発行や各種サービスの申込みを、ポイントサイト経由で行うことで数万円単位のポイントが得られます。二人で役割分担しながら取り組むと管理しやすくなります。
③ 積立投資（新NISA活用） 結婚まで2〜3年以上の猶予がある場合は、新NISAのつみたて投資枠を活用する方法もあります。ただし投資には元本割れリスクがあるため、必ず余剰資金の範囲内で行うことが大前提です。
④ 自治体の「結婚新生活支援事業」 国と自治体が連携して実施する補助制度です。一定の年齢・所得要件を満たすカップルが新婚住宅の費用（家賃・引越し費等）に充てる場合、最大60万円が支給される自治体もあります（令和6年度）。実施自治体・条件は地域によって異なるため、引越し先の自治体HPを必ず確認してください。
新NISAは2〜3年以上の長期運用が前提です。「来年の式費用に充てよう」と短期で使う資金を投資に回すのは元本割れリスクがあり危険です。
② 補助金は「先払い後精算」が基本
自治体の結婚新生活支援事業は、費用を一度自分たちで支払い、後から申請して補助金を受け取る仕組みが多いです。申請期限を見逃さないよう、事前に確認しておきましょう。
親からの援助を受けるなら「贈与税」の知識が必須
親から結婚資金の援助を受ける際、金額によっては贈与税の課税対象になる点を必ず事前に把握しておきましょう。原則として年間110万円（基礎控除）を超える贈与には贈与税が発生します。ただし「結婚・子育て資金の一括贈与に係る贈与税の非課税措置（最大1,000万円）」の特例を利用すれば、一定条件のもとで非課税での受け取りが可能です。
この特例の対象範囲・手続き・注意点については、以下の関連記事で詳しく解説しています。親からの支援を検討しているカップルはぜひあわせてご確認ください。
まとめ
結婚資金の準備は、二人の将来に向けた「初めての共同プロジェクト」です。この記事の要点を整理します。
- 挙式・披露宴の全国平均費用は約327万円（ゼクシィ2023）
- ご祝儀・親援助を考慮した実質自己負担額は約100〜150万円が目安
- 「先取り貯金＋固定費見直し」の自動化が最も再現性が高い
- 自治体補助金（最大60万円）や新NISAも有効活用を
- 親からの贈与は年110万円超で課税になるため事前確認を
まず二人でお金の話し合いの場を設けること。それが、最高のスタートラインです。
